引っ越し時の郵便物の転送は忘れずに!手続きの方法と疑問点を解説

ミニチュアの郵便ポスト

引っ越しの際、郵便の転居届を忘れていませんか?

住居の住所と紐付けされている情報はいくつかありますが、その筆頭ともいえるのが郵便物です。

インターネットの普及によって通信手段が手紙からメールに移行したものの、クレジットカード発行時の書留やギフトなどを送る小包など、物理的な面でまだまだ需要のあるサービスです。

うっかり転居届を出し忘れていると、重要なお知らせが手元に届かないなんてことも。忘れずに手続きしましょう。

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郵便物の転送手続きを忘れるとどうなる?

住居の住所と紐付けされているものはいくつかありますが、その筆頭ともいえるのが郵便物です。

役所で転居手続きをしても、役所と郵便局は情報共有をしていないため、郵送先が自動で切り替わることはありません。

うっかり転送手続きを忘れると、旧居にあなた宛の郵便物がずっと送られてしまうことになります。

引っ越しが決まったら、郵便物の転送手続きを忘れずにおこないましょう。

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引っ越し時の郵便物・荷物の転送方法

引っ越しの際におこなうべき郵便物の転送手続きは、最寄りの郵便局の窓口に転居届を提出すれば、1年間、旧居宛の郵便物などを新居に無料で転送してくれます。

宅配便など、日本郵便の取り扱いではない発送物は対象外なので、インターネットショップなどをよく利用する方は注意してください。

転送期間は届出日から1年間。期間が過ぎると郵便物は自動的に差出人に返還されるようになります。それでは手続き方法をみていきましょう。

最寄りの郵便局で手続き

最寄りの郵便局で転居届の手続きをする場合、本人確認が必要になります。

以下の準備をして、郵便局窓口の受付時間内に届出をおこないましょう。

【本人確認】
個人の転居の場合▼
本人(提出者)の運転免許証、健康保険証など会社・団体などの転居の場合▼
社員証・健康保険証など、提出者と会社・団体などとの関係がわかるもの
※転居届の“届出人氏名印”欄には、代表者の氏名の記入および押印
【旧居確認】
転居者の旧住所が確認できる運転免許証、パスポート、マイナンバーカード、または住民票など、官公庁が発行した住所の記載があるもの

なお、転居届受付後、以下の方法で転居の事実確認がある場合も。

  • 日本郵便職員による現地訪問
  • 本人不在の場合は同居人などへの転居者の居住の事実確認
  • 旧居宛確認書の送付

転居届をポストに投函して申し込み

郵便局が空いている時間に窓口に行くのが難しい場合、転居届用紙をポストに投函する方法もあります。

転居届用紙に必要事項を記入し、ポストに投函しましょう。この届出用紙は“通信事務郵便”なので発送料金はかかりません。

インターネットの“e転居”で手続き

郵便局が提供しているインターネット上で転居届を受け付けてくれる無料サービスです。

申し込みは、インターネットに接続できるパソコンまたはスマートフォンから24時間・365日可能です。

一度の申し込みで、家族6人分まで登録が可能。申し込みにはゆうびんID(本人認証済)のログインが必要になります。

オンラインでの転居届提出はこちら▼

なお、下記の環境以外のOS・ブラウザでは正常に動作しない場合があるようなので注意が必要です。

【パソコン動作推奨環境】
  • OS : Microsoft Windows Vista、7、8.1
  • ブラウザ : Microsoft Internet Explorer 9、11
  • その他 : CookieおよびJavaScriptを使用可能にしてください。
【スマートフォン動作推奨環境】
  • OS : iOS 7.0(iPhone)/Android 4.0(アンドロイド端末)以上
  • ブラウザ : Safari(iPhone)/標準搭載ブラウザ(アンドロイド端末)
  • その他 : CookieおよびJavaScriptを使用可能にしてください。

※2021年10月現在

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引っ越し時の郵便物の転送で気になること

転送はいつから開始される?

届出日から1年間有効の郵便物の転送サービスは、転居届に記入した転送開始希望日から始まります。

開始されるまでには、3~7営業日かかります。郵便物を滞りなく受け取るためにも早めの手続きをおこないましょう。

なお、転居届“お客さま控”に記載されている転居届受付番号により、“転居届受付情報”を確認できます。

転送の解除はどうやってする?

手続きとしての転送解除はありません。

旧居に再び戻り住む場合、あらためて転居届を提出すると新居への転送を中止し、旧居への配達が再開されます。

転送期間の延長はできる?

転送期間は届出日から1年間です。※転送開始希望日からではありません

再度手続をすることでさらに1年間更新することもできますが、できるだけ発送元の住所変更をおこなうようにしましょう。

転送されない郵便物はある?

“転送不要”と記載された郵便物は、“この住所に住んでいない場合は返還してほしい”という意思表示となるので、転居届を出していても転送されることがありません。

まとめ

いかがでしたか?

忙しい引っ越し準備中に、届出一つですべての郵便物の送り先が変更できるのは便利なサービスですよね。

ただ、有効期限は“届出日”から1年間なので、その間に発送元への住所変更を、忘れずにおこなってくださいね。

もっと詳しい情報が知りたい方は、郵便局のWebサイトも参照してみましょう。

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